数年前に転勤で雪国にきました。私は自宅でイラストと、デザインもしています。

夫が同じ雪国でも別の地域への勤務を言われ、新たな土地での住居を検討していたところ、家族を帯同していても、月々家賃補助は3万5千円まで、それ以上は自己負担なのに、家賃は6万8千円までしか社宅の許可が下りないことがわかりました。6万8千円を超えた場合には、全額自己負担で借りることになります。

子どもの教育機会（教育機関への通学）を考えると、地域が狭まりますが、そうした地域で光熱費の高い古い物件を避けると、単身者向け住居しか残りません。

優良な教育機関が遠い地域なら、6万8千円でも家族向けの住居を借りることができそうです。

でも地元に帰れば、環境の良い場所に自宅があります。まだ住宅ローンがあるとはいえ、そこに残れば教育の機会に恵まれたはずの子どもの将来を考えると、納得がいきません。

「皆、我慢しているのだから」といいますが、社員の多くは専業主婦家庭。共働きして稼いでもそのスタンダードに合わせなければならず、断れば同じ資格の社員が受けている福利厚生を外されるのに納得がいきません。


この場合、

１）教育の点で非常に環境が悪くとも、補助金を受ける

２）補助金は断って、教育環境を最優先する（妻が働けるので）

３）夫のみ単身赴任する

のどれかをお伺いしたいと思います。

単純に一般的な意見お伺いしたいので、思うまま一票を投じていただけると助かります。

※１）と２）の差額は月額3万5千円です。
※※３）の単身赴任の家賃補助も3万5千円です。帯同せずにバリバリ働いてほしいという会社の意思は感じますが、今回のポイントではないです。