女性蔑視の暴言

今時すごい発言ですね ちょっとにわかに信じがたいのですが、発言内容に一切の着色が無いのであれば 匿名扱いにしてもらって訴える等の手段がいいかと思います。 ただしトピ主さんが言われるような人間が大きい声で話を出来るような会社だった場合 結果的にトピ主さんにとって必ずしも優位な方向に進むことは難しいかもしれません ただ現状継続よりかはずっといいとは思います

　おそらくきちんと段取りを立てて、対処していかなくてはならないレベルの問題だと思います。 　まず、「どういう手順をふめばよいか」を弁護士や公の機関に相談するのをオススメします。調査が入るというのは、証拠固めもできた状態でみなさんから訴えがあった場合です。ただし、そういう問題が発生していると聞いたと、公にちょっと揺さぶりをかけるだけで、多くのセクハラ人物（ハラッサー）はビビッておとなしくなることもあって、公的機関や弁護士が戦略的に、話を聞いただけで飛んでいくということもありますが、問題の根絶および仕事に支障が残らないようにしてもらう意味でも、まずは相談を。 　まずは発言の録音や暴言行為の記録が必要になるかと思います。ちなみに「隠し録り」をしていること自体に一切の問題はありません。違法のように言うのはただの脅し。多くの女性社員が同じ経験をされていることそれ自体が証拠になりえますが、現物録音などがあると圧倒的に有利ですし敵側からの切り崩し工作に対応できます。 　上司の上司の意識や問題発言者の会社での位置づけなどの下調べも分かる限りでおさえるように言われるやもしれません。

やはり証拠は必要ですよね。 録音が一番いい方法だと思ってはいたのですが、盗聴だと反対に訴えられるかもしれないと心配でできませんでした。 機器は手に入るので、アドバイスいただいたように動かぬ証拠として暴言を録音してみようと思います。 このまま公的機関などに訴えても、絶対にそんなことはないと言い張るに決まっています。 念のため、いつ、どんな場面で、どんなことを言われたのかはメモにとってあるのですが、これも証拠として通用するのでしょうか？

昔職場でいじめられた時、相談窓口に電話して聞いたことがあります。そしたら、いじめは人権侵害であるといわれました。 私は訴えませんでしたが、どんなことをされたか、どんなことを言われたかを毎日書いていました。こういうものも、立派な証拠になるようですよ。 録音もし、メモなどの記録もとって、自治体などの労働相談に行くといいと思います。最近はかなり真面目に取り組んでくれるようです。

＞調査が入ることによっていろいろな所から圧力がかかり、仕事を続けられなくなるのでは そちらの心配には２００６年４月に施行されている公益通報者保護法がトピ主さんの権利を守ってくれます。http://www5.cao.go.jp/seikatsu/koueki/ 社内報告先をトピ主さんは上司までにしていますが、 法務や人事はどうですか？グループ会社なら親会社に言う手もあります。 ダメモトでも社内通報する努力はした、という証拠になります。 この行為によって不利益を受けても、上記の法律で守られることになっています。

皆様からいただいたアドバイス、大変参考になりました。 私は４月から別の部署に移動することになり、直接の被害からは逃れられることになりました。 しかし、まだこれからも被害に合い続ける同僚もいますので、いただいたアドバイスを元に逃げずに戦っていこうと思います。 皆様からいただいたレスにとても勇気づけられました。 本当に感謝しております。 ありがとうございました！