外資系企業

現在は、海外居住で欧米系製造業に勤務医しています。　日本国内では外資系での勤務経験はありません。但し、海外駐在経験が長かったものです。 一概にものは言えません。　専門職であれば一年契約というのもあります。　また、日本は労働者の保護法が確り（企業には厳しい）しており、簡単に首は切れませんよね。 従い、特に面接時に説明がないのであれば、外資系企業といえども基本的な雇用条件は日系と同じです。　但し、能力評価に重点を置くので、給与が上がらない、ボーナスが少ないなどと言ったことが起こりえます。 新卒就職に近いのでしょうか？　転職するのに、雇用条件も確認しないとは、ちょっと驚きです。

たぶん、外資系といっても企業によると思いますのでネットとかでお調べになった方が 良いと思います。 基本的に、外資は、その時の成果に対する対価はその時払う、って感じでしょうかね。（会計の発生主義に近いイメージ） だから、日本の多くが採用しているような職能給、というか年功序列のように、年齢とともに熟練度もあがって成果も あがる（だろうから）対価もあげる、みたいなものはないと思います。まぁどっちもおもしろいもんですよ。 外資だろうがそうじゃなかろうが雇われですからあまり同じようなもんです。

今時、日本の企業だって終身雇用を謳っている会社なんて非常に稀です。労働組合があっても、雇用を守ってなんてくれません。それに日本のバブル経済が崩壊した後、軒並み外国ファンドが日本企業を買いあさり、日本企業と思っている会社だって外資比率が50%を超えているところは沢山あります。ただし、純然たる外資系企業では、やはり本国の経営が大きく影響しますから、日本でプロジェクトを進めていても、いきなり解散とか縮小という（理不尽とも思える）事態が来ることがよくあります。

当方、外資系企業4社目です。 よく誤解されるので分かりますが、給与、昇給条件、年休数などの条件は、外資でも企業によって様々ですよ。ですので、下記は一般論みたいになってしまいますが、もし宜しければご参考まで。。 終身雇用： 「終身雇用ではない、だから年契約の契約社員でしょう？」とも時々聞かれますが、それも違います（笑。 終身雇用ではないというより、終身雇用を前提にしていない（外資）企業は少なくないと思います。企業によりますが、景気が傾くと速やかにレイオフ（整理解雇）を行う会社もありますし、日系企業のようにレイオフを極力行わずに頑張る企業もあります。 解雇： 日系企業に比べると、解雇には比較的動きが速いと思います。これは、外資に組合があまりない事も影響していると思いますが、問題は（問題社員を含めて）長きに渡って放置する状況は、あまり見られないと思います。 その会社のカラーは本社の社員を見れば（または聞けば）およそ掴めると思います。離職率、年休取得率、定年または60歳くらいまで働いている社員が多いかどうか、聞いてみると良いと思いますよ。 以上、グッドラックです！

すでに皆さんが書き込まれているので、私は簡単に。 外資系3社目ですが、すでに書き込まれているコメントは、全くその通りと思います。 これまでの自分の経験を通して、ひとつ言える事は、外資系では「自分で切り拓いていくことが多い」ということです。 日本にある外資系は大概終身雇用が前提かと思いますが、解雇をいつされても困らないような手立ては、常に講じておくべきと思いますよ。