住宅ローン　 ローンの組み方

頭金にできる貯蓄額も、収入も恵まれていらっしゃると思います。 でも、これから子育て等考えておられるならパターン2が良いのでは。 パターン1で利率はさほど変化しないとしても、借り入れ金が多ければそれだけ利息額も多くなります。 今ある貯蓄も投資で上手に運用していて大幅な増加が望めるというのでなければ大した利息もつかないので、頭金に使い、返せるうちにどんどん繰り上げ返済して、今後に備えた方が良いと思います。 子育てには大学等に進んでからの方がお金がかかるし、お子さんがいないとしても、老後に備えてローンを少なくしておくに越したことはないと思います。 我が家は末子の大学進学前にローンが終わっていましたので、学費がかさんでも焦らずに子ども達を希望の進路に進ませてやることができました。

　こんにちは。回答はタイトルのとおりです。 　パターン2で繰上返済とやらができるのであれば、 お金、有り余ってますよね。 　繰上返済（無駄遣い）、うらやましいです。

住宅ローン破産者が６万人を超えたようですが、 共通しているのはボーナス一時払いと ペアローンがネックになっていることが多いです。 ですから１でも２でもなく、１馬力でボーナス払いなし で購入できる範囲が一番リスクが少ないわけです。 但しリスクを取らないと欲しい物件に手は届かないし、 みんな同様にそこで悩んでいると思います。 10年の間に景気の下振れは1～2回はありますから、 慎重にならざるを得ません。 7000万のフルローンだと、車購入などで他はローンが組めなくなったり 住宅１点ローンで支障がありそうです。

物件やローンの詳細が分からないので断言はできませんが、 ペアローンならばフルで借りた方が住宅ローン控除の恩恵をマックスで享受できるのかなと。 今の金利水準だと頭金とか繰り上げの効果は大したことないから何かで運用したくなりますよね。ただ元本保証型というと定期預金でしょうか？こちらの方がお得かどうかは計算していないので正直分かりません。 見落としているデメリットというよりは見通せないデメリットはあるかもしれませんね。 住宅ローン控除の再延長さらに条件がよくなっているかも、３年後にマンション価格相場が下落しているかも、家族構成が変わっているかも、、、、 まあ、かもかも言い出したらキリがないのでどこかで踏ん切りをつけないといけないのですが、住宅ローン控除終了というのは動機としてちょっと弱いのかなと思います。

ローン控除を受けるためには、税金をそれだけ払っている必要があります。 例えば、世帯年収1500万円の内訳が1400万円+100万円ではローン控除を最大限活かすことが出来ません。 ペアローンで70万円分の控除を受けられる計算ができているのであれば悩む必要ありません。 悩む必要があるのは、「手元に現金があるとうっかり使ってしまう人」や「高額なローンを抱えることに強い不安を感じる人」などです。 あとは、総額が多くても返済期間が長くても「ローン控除が得」という点は変わりません。 大事なのはローンの利率が1％未満であるかどうかだけです。 10年後か、変動金利が1％越えた時点で、頭金として確保してある全額を繰り上げ返済すれば必ずパターン2よりも得になります。

パターン１しかあり得ませんよね。 これだけ低金利で、しかも世界的金余りで株価もどんどん上昇。 頭金の4000万円を2％で運用したら、住宅ローンの利息以上の益が出ますよ。 しかもペアローンであれば、年間80万円の住宅ローン減税を10年間、享受できる。 どうひっくり返っても、パターン１以外の選択肢はあり得ません。 因みに、今後金利が上がることはあるのか？？ 私個人の考えですが、政策金利を上げると、借金漬けの日本の財政が大変なことになります。上げたくても、思い切った上昇はできないのではないかと思います。逆に金利が低ければ、いくらでも国債を発行できる。なんか、住宅ローンと同じですね。

皆さま、ご自身の経験談やご意見ありがとうございます！ 子供は(授かり物ですが)欲しいと考えています。 子の大学進学とローン返済、恐らくほぼ確実に被ってしまうと思います。 バーちゃんさんは末のお子さんの進学時に完済済み、何とも羨ましいです。 ローン破産をさけるには一馬力で返せるという点が大事、ほんとそうですね。 35年ローンを組む想定ですが、本当は半分くらいの期間で完済したいです。 あくまでも希望ですので、実現できるかはその時の仕事や家族構成などによるとは思ってます。 仮に7000万を、35年の半分の期間で返済する場合、返済額が月40万以上。ボーナス0、一馬力で計算上は返済できる金額をペアローンで返済と考えていましたので、繰り上げても計画がパツパツという訳ではないのですが、それでも月々40万の返済(仮ですよ)を背負う重圧感。 賃貸生活の経済的に身軽な状況と比べると、清水の舞台から飛び降りる気持ちになります。 また話が少し逸れますが、購入を考えて色々調べるうちに、賃貸と購入って実はあまり変わらない結果になるのでは？と思ってきました。 続きます。

１０年経過するので減税措置は終わりましたが、パターン1できました。詳細は分かりませんがPBの主人の意向です。 私も仕事柄ある程度運用やローンに携わってきましたが、元本保証型で中途解約とかマイナスにならないのでしょうか？ならないなら、低金利の今、住宅ローンは借りられるだけ借りて元本保証型運用のほうがいいと思います。 繰上げ返済しすぎて教育ローン等を借りる事になったら借入利率が高すぎて目も当てられないので。

頭金ゼロ、フルローンで都心新築マンションを先日購入しました。 世帯年収ベース(インセンティブなしのベース)なら2倍強の物件となるため、最悪どちらかが支払えなくなっても、片方だけでも支払可能な金額としています。 ただ当方子供がいません。お子さんがいる場合、ある程度現金で持っておきたいでしょうから、パターン1がより妥当ではと思います。 それからペアローンとするなら、より出口戦略を練っておくべきです。 万一のときに売れないと面倒なためです。私はこの点を加味したため予算より価格帯を上げざるを得ませんでした。 考え方次第ですが、入居にあたってのオプション予算や家具等の購入予算を削ってでも(売却時の評価としてコスパ良くないため)、出口戦略見据えた物件の方が万一の時にはリスク回避しやすいようには思います。 いいマンションに出会えるといいですね。

＞しかもペアローンであれば、年間80万円の住宅ローン減税を10年間、享受できる。 ここを勘違いされている方がいっぱいいますけど。 住宅ローン控除は、年末の借入残高の1％です。 ペアで4000万円ずつ借りたとしても毎月の返済で借入金は減っていくので、 ずっと4000万円でありつづける事はありません。 （それに今は上限5000万円で最大50万円） だから4000万円を35年だと10年経った時には借入残高は3000万をきっています。 これを考えておかないと計算間違いますよ。

今は住宅ローン控除は13年。 10年までは住宅ローンの年末残高の1％。 11年から13年までは、 年末残高の1％か、 住宅取得額から消費税を引いたものに2％をかけて3で割った金額の 低い方の金額 が住宅ローン控除の金額。 それと、令和4年の住宅ローン控除を受けるには 令和3年9月30日までに請負契約を結んでおく事が必要です。

返済金利0.5％の他に保証料が掛かりませんか？ 保証料なしという住宅ローンもありますが、 保証料があると保証料の利率併せて1％超えますけど。 それから、 繰り上げ返済の時の手数料はどうなっていますか？ 繰り上げ返済時に手数料が掛かったり、 繰り上げ返済で保証料が戻る場合だとその事務手数料が掛かる事もあります。 住宅ローン控除は、ローンの借入残年数が10年以上なので、 それを見越して実行する必要があります。 又、期間短縮型の繰り上げ返済だと月々の負担額はあまり変わりません。

私は１を実践しています。 ただし、元本保証ならやめたほうがいいですよ・・・正直何の足しにもなりません。ローンの手数料も高くなるし、だったら２でいいです。 私は基本的にはつみたてNISAと投資信託に入れてます。 一応金利が低かった10年固定にして（その後変動になるとかなり金利上がる）10年経ったら全額繰り上げ返済をする予定で今はお金を貯めて増やしてを頑張っているところです。

五十代半ば、既婚、妻と成人した子供二人、うち一人は学生、都心の高層集合住宅（分譲）に四人同居です。職業柄、元本保証型で余資運用しようという方々に危惧を感じてしまいます。 バブル期は金利上昇で預貯金金利も上がる一方で、不動産価格と株価が実態以上に暴騰。その後不動産取引引締めから株価が暴落、景気低迷が続く中、金利は低下を続けました。そして今なお我が国では底を這うような金利状態です。 その間、金融自由化で個人向け金融商品の幅が広がりました。しかし金利の上昇局面を経験していないことと、実績分配に関わらず一定期間同額の分配が継続する傾向にある投資信託の毎月決算型ファンドが主流となったことで、金利変動リスクと流動性リスクに対して、日本の個人投資家は鈍感になっているように思います。 過去数年、欧州中央銀行と米国の連邦準備理事会（FRB）が幾度となく誘導目標を引き上げ、低金利維持から上昇の方針転換だと騒がれましたが、依然として金利上昇は緩慢、水準も一定ゾーンにとどまってきました。しかしここにきてFRBが再び誘導目標を引き上げ、新型コロナ禍以後を見据えた動きが見え始めたようにも感じます。金利上昇に備える時期ではないかと、考えています。 資金運用は、資金調達側の都合と提供側の都合を常に比較して考える必要があります。個人と違い、法人の場合は、調達側の想定リターンより高いコストで資金調達をすることはありません。また、元本確保型商品は、商品提供側が満期までの間様々なリスクを顧客に転嫁しない、つまり自分達でリスクを抱える代わりに、途中解約時のペナルティを設けたり、顧客側の想定リターンを極めて低くしています。つまり元本保証と引き換えに想定されるれる市場の平均リターンを放棄する、もともと不利な契約です。 運用益を狙うのではなく、必要な現金を遊ばせない手段程度に考えておくことをお勧めします。

50代夫婦、子供も独立し、住んでいた郊外のファミリータイプのマンションを売却、 2人住まいとしての2LDKの5000万ほどの中古マンションに買い換えました。 ４0パーセントを頭金とし、あとはあえてローンにしました。 ローンのことも大事ですが、高額のマンション購入だとその資産価値がいつまで継続するか もネックになります。 私たちは最初のマンションは新築で購入して10年後売却、ほとんど値段が変わりませんでした。 ですので実質10年間、家賃ゼロで住んだようなものです。 今のマンションも人気のエリアで，築10年ですが、購入時より高くなっています。 住環境が抜群で、投資用や別荘で購入している所帯も多く、これから私たちが老後にかけて 20年住むとして、もし売却となっても8割以上の値段がつくことを見込んでいます。