短時間勤務により解雇されそうです

短時間勤務は、大雑把にいえば、1日の所定労働時間を6時間にする、という制度です。 もしトピ主さんが6時間を下回るようなら、会社からみれば「所定労働時間を満たしていない」ということになります。 その場合、解雇または退職となってもやむを得ないと思います。 6時間働いているのに解雇ということなら、労働基準監督署におかしくないか聞いてみることはできますよ。 しかし、そうやって会社と争ってまで居残りたいですか？ 会社にとってみれば、新しい人を雇い入れてイチから教育するのはコストがかかることです。 それをしてでもトピ主さんに辞めてもらおうということですから、トピ主さんはその会社に望まれていない人なのかもしれません。 それよりは、自分を望んでくれる職場を見つけるほうがいいのではないでしょうか。

「短時間勤務を理由に」と言いますが、それが本当の理由でしょうか？ そもそも短時間勤務をしている理由は、小さい子どもがいるからですよね？ 例えば、突然のお休みが多くて仕事に支障を来しているとか、 他の人の負荷が上がって職場の雰囲気が悪くなっているということはないですか？ 短時間勤務を利用することそのものは権利なのですが、 それによって周りの人に迷惑をかけても良いことにはなりません。 実際のところ、周りに全く迷惑をかけないで済むということはないですから、 それに対するフォローと心遣いは必要です。 会社の実態は建物ではなく、そこで働いている人なのですから。

どのような働きかた、忙しいときも残業しない、有休がっつり取るなどしているのかいないのか わからないのですが、保育園に入れているなら時短をせずフルタイム勤務できませんか？早朝や夕方の延長を利用すれば可能では？三歳すぎたらフルタイムに戻るんでしょ？今保育園には時短通りにお迎えに行っていますか？ 私なら辞めたくなければフルタイムに戻ります。無理して時短のままでも周りに悪くて帰りづらいです。

まず、保育園の延長保育が利用できないか、二重保育ができないかを探しましょう。 次に転居できないか、あるいは延長保育のあるところや職場近くに転園できないか探す方がいいです。 弁護士を立てて争えば、クビにはならないという結論が出ると思いますが、大抵の会社や職場は、訴訟事を嫌います。 勝てたはいいけれど、数カ月後には異動になってしまい、閑職やもっと遠距離の職場に飛ばされることが考えられます。 また、仮に実際に時短が取れないような職務分担になっていたとしても、訴える相手は、非協力的な同僚ではなくて、そのようにしか人的配置をしてもらえない会社やさらに上司に当たる人間になります。 この非協力的な同僚が、年休もろくに取れずに、十分過ぎるほど残業して時短している人のカバーをしている場合は、気持ちは判るけれど、人もいなくてね、仕方ないでしょ、ということになるのがオチです。 とりあえず、毎日時短ではなく、仕事が特に忙しい時だけは残りますから、という姿勢をみせてはいかがですか？

こんにちは。 2歳の子を持つ者です。 過去の自分を思い出し、他人事と思えずに出てきました。 リーマンショックの際に、実質解雇されました。 解雇・・・と言っても会社側は解雇とは言わないでしょう。 「出産後の女性を実質的に戻れないように仕組まれた」ということです。 トピ主さんも、きっと同じように退職に追い込まれているんでしょう。 自分の立場に置かれた者の法的な当然の権利は知っていました。 （ここでは会社や同僚に対する配慮云々は置いておいてください。 もちろんそれは配慮していますが） けど、私は退職に追い込まれ、相当の金額も全く手にしていません。 なぜだと思いますか。 訴えるような先立つ経済的な余裕も時間も費用もありません。 世間で言われる「泣き寝入り」です。 本当は弱者が泣き寝入りする社会なんておかしいですけど。 「人員整理しなければ会社がつぶれる」とか正当化してくるでしょうけど、 大抵の企業ならば、プロに入れ知恵をもらうくらいの はした金は持っています。 トピ主さんが一人で何か行動を起こしたところで 痛くもかゆくもない可能性が高いでしょう。

訴えるなりで権利を主張して現在の条件で会社に残るのも 時短勤務をやめるのも、どの手段を取っても、 トピ主さんは嫌な目にあうことを覚悟したほうがいいです。 ごめんなさい。本当は暖かい言葉をかけたいんですけど・・・。 でも、トピ主さん、会社は基本卑怯者と肝に銘じることです。 （余談ですけど）私が職を追われて約3年。 弱者が泣きを見ることを許すことができず、法律職を目指すようになり、 そういった関わりの中で、弁護士と話すような機会もあるのですが、 こういう事件を依頼されても 「訴えることは確かにできる。そして会社に残る権利を勝ち取ったところで 実際に残れるとは思えない（その後のニンゲン関係も含め）」 というのが本音のようです。 よく考えてみてください。

就業規約全部読みましたか？ うちの場合、｢時短は認めるが、その長さ(期間)は、職場の状況または上司の判断による｣的な事が記載されていましたよ～。 結果、短縮期間は約2ヶ月のみでした。トホホ。 現在景気に比例して事業の状況がよろしくない為、事務職の人間は解雇となり、営業籍の人間しか会社には残れません。 よって、私は営業籍のフルタイムという過酷な環境です。お互い頑張りましょう。