ブラック中小企業　VS 大手子会社

20代からエンジニアとして働いている40代です。 まず現職の会社についてですが、労働基準監督署が入れば一発アウトです。 見込み残業代はあるとして、超過分支給なしのところでアウトです。 そして月60～100時間の残業ですか。ワークバランスが非常に悪いと思います。 これからお子さんが産まれるにあたり、奥様を専業主婦として養えるならともかく、そうでないなら早急に転職or労基に密告して業務改善命令を下されるのを待つかした方がいいです。 一方で転職先は出張が多いと。 あと月給も奥様とお子さんを養う前提の場合、少ないように見受けます。 一先ず、現職で頑張るのであれば、労基に密告だけしておきましょう。 メールで差出人名無しで密告できます。 これでうちの会社もブラックから脱出しました。

現職は絶対なしです。体壊して心も病みます。心が病んだら、仕事ができずに家計を支えられません。まだ若いんですし、次を探します。でも大手の子会社って大手と給料は違いますが、そこそこいいですよ。

現職と転職先の仕事内容の希望差がわからないので、待遇のみでの比較です。 転職先の年収400は基本給が23万なら、恐らく残業なしでの値でしょう。家賃手当が家賃10万なら年間96万、家賃15万なら年144万もらえます。子ども手当が年12万。 【月の残業時間→年収】形式で記載 ・現職：80h→600万 ・転職先：0h→556万、30h→626万、80h→756万 私は完全に後者ですね。転職先だと昇給もみこめますよね。月23万だと初任給と大差ないので、さすがに上がりそうです。 出張が多いのを気にされているようですが、出張にもメリットはありますし、月80hも残業されたらどちらにしろ戦力外かと...。 現職の通勤が片道1時間、定時9ー18時と仮定したら、毎日8ー23時までは家を空けるんですよね？ 完全に奥さんのワンオペになります。 出張で不在のメリット ・妻が夫の帰宅を待機しなくてよい ・妻が夫のご飯を用意しなくてよい ・義母などに泊まりでのサポート依頼しやすい ・妻は夜泣きによる夫の負担を気にしなくて良い ・トピ主は睡眠時間が確保できる 転職先の残業がすくなければ、トピ主は出張時にぐっすり寝れますし、出張のない日を「体力的にも時間的にも余裕がある状態」にできます。 残業が多ければ、年収が現職より増えますので、お金で還元(便利家電購入や部分的に家政婦を雇ったり)できます。 出張が多いデメリットとしては、周りのからサポートが得れない場合、奥さんが孤立する可能性がありますね。。。 義実家との距離や関係性、将来奥様は仕事復帰するのかなども含めて検討した方が良いかと思います。 個人的にはこの2択から絶対選ぶなら転職先一択ですが、もう少し他を探してもいいのかなと思いました。

私は出張が多い仕事で月の1/3は外泊ですし、家から出退勤が出来る日も早朝出発や深夜の帰宅なので起きている家族の姿を見れるのは休みの日ぐらいです。そんな者から出張が多い仕事についての説明です。 　あなたの場合、\3000/日の手当で出張が全体の2/3とのこと。では毎月６万程度の出張手当なので、基本給23万+出張費6万の29万。現職も29万だから殆ど同じになります。そして殆どが出張ということですね。 　新しい職場だと残業代を貰えると感じている様ですが、出張中の勤務時間や休憩時間などの管理は実質的に不可能なので一般的に残業代は出ません。(計算が出来ません)　だからそれを含めた出張手当という考えになりがちです。 　一見、残業代を貰える様に思いがちですが、残業代が貰えない現在と同じ状態になる可能性が高いですよ。 　また出張中は食事代その他が割高に成りがちです。そして予定外の延泊時の下着代やクリーニング代など、会社に負担をしてもらえない経費が発生する可能性があります。だから同じ収入だと、出張が多い仕事の方が経済的に不利になります。 　後は家賃補助などの他の要素ですが、430万から600万に年収アップなら月15万近い大幅アップ。どちらが得かは微妙になりましたね。 　またイザと言う時でも家に帰れないという実情は、お金に換算することができません。天候や交通機関の事情などで色々なトラブルに遭うリスクも増えます。家族の死に目はおろか通夜や葬式にも出席できなかった人、自分自身の結婚式までに帰れなくなりかけた人･･ 私の職場でも色々なケースがありましたが、そんなリスクを抱えることも負担となりますよ。それに見合う対価なのかを考慮することも大事です。 　それらのことを考えた上で、自分に合った働き方を考えて下さいね。

私は、出張経験がないので出張経験者の御意見がとても参考になるかと…

年収600万の提示は反故にされます。 なぜなら同僚と昇給ペースが合わず会社内に不満が生じて離職者が加速するリスクです。 同僚たちもあなたと同様にベースアップが必要です。 この施策は経営上不可能なので、労基にタレこむことを強くお勧めします。